ニール ヤングの”Ramada Inn"は、この版が最高です。
ライブに近い演奏が聴けます。
この版は17分超、熱演しているのがわかります。
日本のロック・歌謡曲・演歌では、”間奏で聴かせる”がないのがほとんどです。もったいない!
間奏で(も)聴かせるようにすれば、また違った広がりがでます!
三波春夫や浪花節(河内音頭)、琉球民謡などはもっと評価されても良いと思います。ドラムセットも取り入れるとか。
www. .com/watch?v=Lfhl1_3cBo8&list=RDLfhl1_3cBo8&start_radio=1
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不正選挙は可能です。マスコミによる予測、出口調査など世論誘導に使われます。
福岡知事選挙、注視しましょう。機器の公開チェックも要求しましょう! #福岡知事選挙
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🚩消費税減税についての共同通信の世論調査は、人数、対象年令層、調査した時間帯、男女などの情報がありません。固定電話に出るのはお年寄りが多いのでは?
世論調査という名の世論誘導?⚓️
調査員(アルバイトで可)数百人を全国で募集、駅前や商店街などでインタビューすべきです。
200人 x 5千円=100万円
50人インタビュー調査 x 200人=1万人
この方が全然正確です。
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不正選挙、みんなで監視・通報しましょう!!!
選管による不正はマスコミ・警察へ!
選挙に行かない人達(有権者の半分)を投票所に向かわせる事が大事です!
#選挙
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福岡市長選挙も不正が行われる可能性があります。
国会で、不正対策法を決めるべきです。
投開票所内では投開票日前後25時間はwi-fi, bluetooth, USBメモリー、SDカードはは禁止。
IDなし投票の禁止
外部専門家複数による投票機器のチェック
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犯罪無罪を繰り返している日本の裁判所や検察。
この記事から日本の法律の改正につながればと思います。裁判官が鉄壁で守られ、責任を問われない法律は欠陥(法)です。
Around 1 a.m. on January 18, 2015, two Swedish graduate students were riding their bikes across the Stanford University campus.
Behind a dumpster, they saw a man on top of a half-naked woman who wasn't moving.
When they shouted and approached to intervene, the man jumped up and attempted to flee into the darkness.
Refusing to let him escape, the students chased him, tackled him to the ground, and held him there until police arrived.
The man was Brock Turner, a 19-year-old swimmer at Stanford. The unconscious woman had been at the same fraternity party as him earlier that night. Years later, she revealed her identity as Chanel Miller.
In March 2016, a California jury found Turner guilty of three felony counts of sexual assault. He faced up to 14 years behind bars, and prosecutors asked for six.
But during sentencing, Judge Aaron Persky gave him six months in county jail, saying that a longer sentence would have "a severe impact" on Turner.
In the end, he served just three months before being released for "good behavior." He went back to his home state of Ohio, where he was required to register as a sex offender for life.
The outrage was huge. More than 1.3 million people signed a petition to remove the judge, and in June 2018, voters recalled Persky from office.
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日本人拉致問題について、2010年6月にブログに書いた記事です。(掲載する目的は”主権侵害”についてです)
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菅首相---遅すぎた北朝鮮非難
sankei.jp.msn.com/politics/p…
菅直人首相は新党さきがけや民主党で何度か重要な役職についてきた。
首相になって、やっと拉致の実行犯、辛(シン)光洙(ガンス)元死刑囚の助命嘆願書に署名したことの誤りを認めている。そして今頃になって「主権侵害そのもの」という言葉を使い、北朝鮮を非難している。
やっと世間の常識や他人の痛みがわかるようになったのか?
民主党そのものが北朝鮮の影響を受けていたのではないのか?
選挙では(当然だが)圧倒的な数の国民の票が必要なので、急に変わったのか?
この男(も)、鳩山よりはベターかもしれないが、どうも風見鶏みたいなところがある。
====== 以下、産経新聞から記事の一部引用 ====
政府が拉致対策本部 首相「主権侵害そのもの」と北を非難
2010.6.18 11:10
政府は18日午前、首相官邸で拉致問題対策本部(本部長・菅直人首相)を開いた。菅内閣発足後は初めての開催。首相はあいさつで10日に拉致被害者家族と面会したことに触れ、「家族の方々の30年以上にわたる、言葉に言い尽くせないご苦労を直接感じた。拉致は主権侵害そのもので、断じて容認できない」と、解決に向けた決意を示した。
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拉致被害者の奪還について2020年12月にブログに書いた記事を紹介します。長文なので3回に分けます。
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日本人拉致被害者帰還・・・軍事力なき”交渉で解決を”論は空論である!
政治家や評論家が北朝鮮による日本人拉致被害者の帰国を語るとき、”交渉で解決”、”話し合いで解決”をほぼ全員が主張する。
”武力による奪還”を主張する政治家はいない。
産経新聞の阿比留記者も”武力による奪還”には反対だった。(ニュース女子での発言)
阿比留氏に拉致被害者問題解決の全権委任をしたとして、交渉で取り返せる案でもあるのでしょうか?
ないでしょう。
”交渉で解決”、”話し合いで解決”を主張する政治家・評論家の全員が先ず、取り返せる案もないし、取り返せない。 断言する!
凶悪誘拐犯に巨額の身代金を払い、しかも無罪放免にするつもりなのか? そういう前例を国際社会で作ってはならない。(わたしは日本政府が拉致被害者奪還をした後、北朝鮮に巨額の損害賠償金を請求すべきだと考える・・・これはロシアに対してもそうである)
北朝鮮に日本が手出しが出来ないのは、北朝鮮が核兵器を持っているからである。
(ここまで放置してきたのも”事なかれ主義”の政治家・官僚である…与野党の全議員の責任)
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(続き)
日本も核兵器を持ち、最新鋭のミサイルを持ち、レーザー兵器、電磁波によるミサイルの制御システムを狂わす兵器を開発し、敵基地を先制攻撃するだけではなく、司令塔も完全破壊するように軍備を整えれば、北朝鮮は拉致被害者を返さざるを得なくなる。
返事なしか”ノー”と言った途端に(迷わずに)敵基地と司令塔を破壊すればよい。
もちろん、国際社会に拉致被害者が多数いることは前もって知らせ、主権の侵害が続いていることは発信しておく。
つまり、武力行使以外にはない。
(北朝鮮は流行り病にかなり弱いというのがわかった・・・有効利用可)
北朝鮮は嘘を何度もついてきた国である。
偽札造り、麻薬製造、(日本への)密輸、盗みをしてきた。 過去には民間旅客機の爆破もした。
そういう国がのうのうと存在出来る事自体がおかしいではないか!
日本の政治家は偽物である。 嘘を平気でつく。(だから政治家か?)
マスメディアは誘導報道ばかりしている。
もうすぐ衆議院選挙がある。
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(2023年1月にブログに書いた記事で日本保守党や百田尚樹氏とは関係ありません)
致被害者の父、有本明弘氏の言葉は正論・・・メディアも政治家も黙殺してきた?
産経新聞が数日前、次の記事を載せていた。
「日本が力持たねば拉致解決ない」 有本恵子さん63歳、父の明弘さん心境北朝鮮に拉致された有本恵子さん=拉致当時(23)=が12日、63歳の誕生日を迎え、父の明弘さん(94)が神戸市長田区の自宅で報道陣の取材に応じた。拉致から40…sankei.com
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有本氏の発言は、わたしやチャンネル桜の水島聡氏、日本第一党の桜井誠氏の主張と一致している
。
北朝鮮によって拉致された日本人拉致被害者を取り返すには、日本が力を持った上で北朝鮮に要求しなければならないという。
北朝鮮は核兵器を持っていて、日本も核兵器を持ち、武力奪還も辞さずの姿勢でないと解決できない、という意味である。有本氏はおそらくずっと前からそういう考えだったのだろう。
その発言がマスコミに出たのは今回の産経新聞が初めてではないでしょうか?
国会議員も有本氏に会っているはずだが、拉致被害者返還交渉のための核兵器の開発・保有や武力奪還論を話す人はいなかった。
おそらく日本のマスコミ、国会議員、救う会、議員連盟は有本氏の発言を黙殺し続けてきたと想像する。
家族連絡会は政治的な絡みで武力奪還論を表明できなかったのだろう。
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有本氏の発言が30年前、いや20年前にでも発信されていたなら、そして発信され続けていたら、状況は変わっていたかもしれない。
これが日本である。
”やっています”フリの政治家はわたしたちは要らない。
いまからでも武力奪還へ舵を切るべきである。
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