Sports Value Lab

私が好きなスポーツのシーン。 ・試合前、敵味方関係なく選手同士が談笑している姿。 ・倒れた選手に、相手選手が自然と手を差し伸べる瞬間。 ・素晴らしいプレーに、敵味方関係なくファンが拍手を送る光景。 ・審判と選手が笑顔で言葉を交わす場面。 ・試合後、相手チームのファンに送られるエール。 ・子どもたちが夢中になって全力で応援する姿。 競技が始まれば、選手は闘志をむき出しにして勝利を目指す。激しくぶつかり合い、感情があふれることもある。 だからこそ、その真剣勝負の中でふと見える敬意や優しさ、敵味方という境界を越えた一体感に、スポーツの魅力が詰まっていると感じる。 勝負に熱くなることと、相手を尊重することは決して矛盾しない。むしろ、互いに本気で戦っているからこそ、そうした瞬間がより美しく映るのだと思う。 それを「ぬるい」と感じる人もいるかもしれない。 でも、勝敗や激しさだけではなく、こういう瞬間に心を動かされるスポーツファンもいる。 私は、そんなスポーツが好きだ。

スポーツクラブの収益構造について、いくつか根本的な誤解があるようなので整理します。 ① スポンサー収入がチケット収入を上回ることは、経営の不健全性を意味しません。 スポンサーシップは、企業に広告・マーケティング上の価値を提供することで得られる正当な事業収入です。チケット収入だけを「自力で稼いだ収入」と位置付けること自体が誤りです。 ② 世界のスポーツクラブでも、チケット収入が最大の収入源とは限りません。 例えば欧州サッカーの収入上位20クラブでは、商業収入が43%、放映権収入が38%、試合日収入が19%です（Deloitte Football Money League 2026）。 もちろん商業収入とスポンサー収入は同義ではありませんが、チケット販売が収益の中心であるべきという前提は成り立ちません。 ③ 「スポンサー収入÷チケット収入」を経営基盤不健全度とする根拠がありません。 スポンサー収入がチケット収入の2倍だから不健全、1倍なら健全という基準に、経営学的な合理性はありません。 経営の持続可能性を評価するなら、収益性、キャッシュフロー、特定企業への依存度、スポンサー契約の継続性などを見る必要があります。 ④ スポンサー収入と親会社による赤字補填を混同しています。 親会社による実質的な資金補填への依存は、確かに検証すべき課題です。しかし、スポンサー収入の内訳が不明なまま、スポンサー収入の多さを親会社依存や売上の水増しと結び付けることはできません。 ⑤ 入場料収入を入場者数で割っても、有料観客の平均チケット単価や無料招待率は分かりません。 算出できるのは入場者1人当たりの入場料収入です。無料招待の影響を検証するには、有料入場者数や販売枚数などの追加データが必要です。 Bリーグの親会社依存、チケット販売力、公共アリーナ投資の妥当性は、いずれも重要な論点です。 だからこそ、事実と推測を区別し、適切な指標で検証する必要があります。 スポンサー収入が多いこと自体が問題なのではなく、その収入に市場価値と持続可能性があるかが本質です。

これは非常に興味深いデータ。 まず、クラブごとの選手報酬総額が分かることで、競技成績との比較が可能になる。資金力のあるクラブが順当に勝つのか、限られた予算で成果を上げるクラブがあるのか。単なる勝敗だけでなく、編成や強化の巧拙を評価する材料になる。 また、報酬レンジ別の選手数からは、リーグ全体の給与水準や分布が見えてくる。高額報酬の選手がどの程度存在し、どの層に報酬が集中しているのか。リーグの成長が選手への経済的な還元につながっているかを考える上でも重要な情報。 さらに、契約年数やオプションの有無からは、クラブがどの程度中長期的な編成を志向しているのか、選手の流動性がどれほど高いのかも読み取れる。 今後、クラブの売上高や営業利益、観客動員、競技成績などと組み合わせれば、分析の幅はさらに広がる。 プロスポーツの評価軸が、勝敗や売上規模だけでなく、限られた経営資源をいかに配分し、成果につなげているかという領域にまで広がっていく。こうしたデータの蓄積が、クラブ経営をより多面的に評価する土台になるのではないか。

以前からブーイングには否定的な見解を示してきたが、クラブや監督からも声が上がり始めたことには意味があると思う。 「応援しているレストランの味が落ちたら文句を言うのと同じ」という意見も見かけるが、意見を伝えることと、大勢で不満を浴びせることは全く違う。 そもそも、チケットを購入したことも、長年応援してきたことも、選手やクラブにブーイングを浴びせる権利を与えるものではない。 「ブーイングも愛情の裏返し」という言葉にも違和感がある。結局のところ、自分の不満やストレスを発散しているだけではないだろうか。 ファンには応援する自由も、批判する自由もある。そして、観戦するかしないかを選ぶ自由もある。ただ、不満を感じたからといって、それを必ず相手にぶつけなければならないわけではない。 自分が愛情だと思っている行為を、相手も愛情として受け取るとは限らない。応援する側の感情ばかりが優先され、応援される側の感情が置き去りになっているように感じる。

日本企業のグローバルスポーツへのスポンサーシップが、改めて興味深い動きを見せている。 かつてはシャープがマンチェスター・ユナイテッド、JVCがアーセナル、横浜ゴムがチェルシーの胸スポンサーを務めていた。 一方、現在はオリンピックのTOPパートナーやFIFAワールドカップの最上位パートナーに日本企業の名前が見当たらない。 その反面、ドジャースやF1など、日本企業とのパートナーシップが目立つコンテンツもある。 直近ではNTT、楽天、ダイソーなどがF1関連のパートナーシップを発表している。 ・NTT × マクラーレン group.ntt/en/newsrelease/202… ・楽天 × フェラーリ corp.rakuten.co.jp/news/pres… ・ダイソー × HRC honda.racing/ja/features/dai… 日本企業がグローバルスポーツから撤退しているわけではなく、投資対象となるコンテンツの選択が変わっているのではないか。 特にドジャースやF1は、日本市場での訴求力とグローバル市場へのアクセスを両立できる点が特徴的だ。 企業がスポンサーシップに求める価値も、単なる広告露出や認知獲得だけではない。海外市場の開拓、顧客との関係構築、事業共創など、経営戦略との結びつきが強まっている。 そして、この変化は日本のスポーツビジネスにとっても重要な意味を持つ。 国内のクラブやリーグがスポンサー予算を獲得する際、競争相手はもはや国内の他チームだけではない。F1や欧州サッカー、MLB、NBAなど、世界中のスポーツコンテンツが比較対象になり得る。 地域貢献や企業との関係性は引き続き重要だが、それだけでは十分ではない。 企業の経営戦略やマーケティング課題に対して、どのような価値を提供できるのか。 国内企業だから国内スポーツを支援してくれるという前提に依存せず、日本のスポーツも世界のコンテンツと競争する意識が必要になっていると思う。

世界有数のブランド力と集客力を誇るFCバルセロナの事例は、スタジアム経営の難しさを改めて示している。 VIP・ホスピタリティの拡充やチケットの高単価化は、クラブ経営の持続可能性を高めるうえで重要。一方で、それが既存サポーターの負担増や観戦体験の悪化につながれば、長期的なブランド価値にも影響しかねない。 日本でも新スタジアム・アリーナの整備が進むなか、施設整備そのものに注目が集まりがちだ。 重要なのは、施設を整備すること自体ではなく、誰に、どのような価値を、いくらで提供し、それをどう持続可能な経営につなげるかという視点だと思う。 スタジアム・アリーナ整備は、建設の是非だけでなく、収益性とファン体験の両立を含めた長期的な事業モデルとして議論されるべきだと考える。 news.yahoo.co.jp/articles/a9…

マクドナルドが32年間続けたFIFAワールドカップのスポンサー契約を終了。ハイネケンもUEFAチャンピオンズリーグの協賛から撤退するなど、象徴的な動きが続いている。 news.yahoo.co.jp/articles/a7… スポーツのスポンサーシップそのものの価値が下がっているというより、企業がそこに求める価値が変わり始めているのだと思う。 かつては世界的な大会への協賛によって、大規模な露出とブランド認知を獲得することに大きな意味があった。しかし、消費者との接点が多様化し、マーケティングの効果測定も高度化する中で、巨額の協賛金を支払って得られる「露出」だけでは、投資を正当化しにくくなっている。 これは、広告代理店が権利を集約し、企業に販売する従来型のスポーツマーケティングにも大きな示唆を与える。 今後問われるのは、スポンサー権利をいくらで売るかではなく、その権利を通じて企業にどのような事業価値を生み出せるか。 日本でもリーグ単位でのマーケティング機能の集約が進むが、販売効率の向上だけでなく、個々の企業の課題に応じた価値創出ができるかが重要になる。 スポーツビジネスの主語が、権利を売る側から、価値を求める企業側へと移り始めているのかもしれない。

5,000万円が大きな負担なのは当然です。ただ、その金額がクラブの補強や育成に使えたという議論には違和感があります。 そもそも最大5,000万円の制裁金は、2024年8月22日施行の規則に定められており、同年10月17日のB.PREMIERライセンス交付会見でも、島田チェアマンが明確に説明しています。 各クラブはこうした条件を前提にB.PREMIERへの参入を目指し、相応の投資と経営努力を重ねてきました。 大阪の事情だけを見て制裁が重すぎると論じるのは、ルールを遵守してきた他クラブとの公平性を欠くのではないでしょうか。 制裁金の使い道を論じるなら、そもそもルールを守るために投じられた他クラブの資金や努力も考えるべきです。 クラブの持続可能性は重要ですが、だからこそリーグ全体の規律と公平性が必要だと思います。

INTUITはぶっ飛んでますが、福岡の新アリーナも360°ぐるっとビジョンが囲む計画ですね！ news.ntv.co.jp/category/spor…

スポーツファンの中には、応援するチームが勝てないことに怒り、クラブや選手をSNSで強く非難する人が一定数いる。勝利を求める気持ちはわかるし、負けて悔しいのも当然。ただ、勝利が提供されなかったこと自体を非難するのは、スポーツの本質を取り違えていると思う。理由は3つある。 ① スポーツは勝利が保証されないからこそ価値がある スポーツの最大の魅力は勝敗の不確実性にある。最初から勝つことが決まっている試合に、どれほどの価値があるだろうか。ファンが対価を支払っているのは、勝利という結果ではなく、勝つか負けるかわからない真剣勝負を観戦する機会に対してだ。 ② クラブがコミットすべきは「勝利」ではなく「勝利を目指すプロセス」 クラブには勝利を目指す責任がある。戦力編成、育成、指導体制、投資判断など、その取り組みは厳しく評価されるべきだ。しかし、どれだけ努力しても勝利は保証されない。相手も本気で勝利を目指しているからこそ、スポーツは成立する。 ③ 勝利への過度な要求は、クラブ経営を歪める 短期的な勝利への過度な要求は、過大な選手人件費、頻繁な監督交代、育成投資の削減など、中長期的な競争力を損なう判断につながりかねない。また、クラブの価値は勝敗だけではない。地域との関係、観戦体験、文化の形成など、勝敗を超えた価値もある。 もちろん、負けて悔しがることも、SNSで敗因やクラブの方針を批判することも自由だと思う。ただ、個人的には試合後に選手へブーイングを浴びせる文化も好きではない。勝利を目指して戦った選手に対して、敗戦という結果だけを理由に非難を浴びせることに、どれほどの意味があるのだろうか。 勝利を期待する権利はあっても、勝利を提供される権利があるわけではない。 ファンはクラブの顧客であると同時に、スポーツ文化をともにつくる存在でもある。スポーツは勝利を提供するサービスではない。勝利が保証されないからこそ、勝ったときの喜びが大きいのだと思う。

個人的には、エール交換はBリーグが誇るべき文化の一つだと思う。 他のスポーツではあまり見られない、Bリーグならではの観戦文化。両クラブのブースターが互いを尊重し、エールを送り合う姿は、アリーナでの観戦体験をより上質なものにしている。 特にホームからアウェーブースターへのエールには、遠方から足を運んでくれたことへの感謝も込められていると思う。 もちろん強要するものではないし、応援のスタイルは人それぞれ。 ただ、平日開催が増えていく今だからこそ、こうした文化を大切にしながら、ホームもアウェーも気持ちよく観戦できる環境をつくっていくことには賛成です。

島田コミッショナーの戦略の根底には、琉球ゴールデンキングスの成功があるのだと思う。 人口約14万人、県庁所在地でもない沖縄市。沖縄県の1人当たり県民所得は約232万円と、全国水準の約66％。その地で、平均8,000人超を集めるコンテンツに成長した。 もちろん商圏は市外にも広がるが、決して交通アクセスに恵まれた立地ではない。それでも、観戦体験を大きく変えるアリーナができたことが、クラブの成長を後押しした。「そこまで足を運びたい」と思える場所をつくり、集客の可能性そのものを広げた意味は大きい。 ただ、沖縄には米国文化との接点やバスケへの親和性など、独自の背景もある。琉球の成功をそのまま他地域に当てはめられるわけではないし、アリーナを建てれば同じ結果が出るわけでもない。 だからこそ、クラブ経営には高い戦略性が求められる。自分たちの地域で誰に、どんな価値を提供し、お金と時間を使ってもらうのか。アリーナという成長の基盤をどう生かし、それぞれの勝ち筋をつくるのか。 琉球の成功は、地方クラブの可能性を広げると同時に、経営に求められる水準も引き上げた。B.革新には、その可能性を各クラブが自らの経営で実現することを求める思想があるのではないか。

サラリーキャップや降格制度が成功かどうか、今の時点で結論を出すのは早いと思う。まずは制度がどう運用され、どんな結果につながるのかを見てから議論したい。 ファンが意見を持つのは自由。ただ、コアファンの声が大きいからといって、それが市場全体の声とは限らない。スポーツはエンターテインメントでもある。熱心なファンの要望だけでなく、新しい人にとって魅力があるか、リーグ全体にとってどうかも考えたい。

大阪エヴェッサについて、クラブとして何とかしようと必死だったとは思うし、選手やスタッフ、応援してきたファンのことを考えると厳しい結果。ただ、リーグは共通のルールの上に成り立つものだし、基準を満たすために資金も労力も投じてきた他クラブとの公平性もある。 今回は改修が間に合わないだけでなく、事実と異なる報告や、その後の未報告までクラブ自身が認めている。何とかしようと動いていたことと、状況を正しく報告する責任は別の話で、ここまで来ると降格はやむなしだと思う。安易に温情をかけず、不交付を決めたリーグの判断は妥当。 5,000万円の罰金もあるので軽い処分ではないけれど、この経緯で来季もBプレミアで戦えることを考えれば、むしろ立て直す猶予は与えられた方では。クラブには、なぜこうした報告が続いたのか、誰がどこまで把握していたのかも含めて説明してほしい。