ゴロスケ

戦国時代における日本人奴隷の海外への売買については「イエズス会は反対していた」も「イエズス会はむしろ関与していた」も、どちらかだけに偏るのは単純化し過ぎるきらいがある。 戦国時代では、主にポルトガル商人によって日本人が海外に売られる人身売買が存在した。乱取りや身売り、誘拐など供給源は様々で、マカオやゴア、ポルトガル本国や新大陸に運ばれた。 戦国後期に入ると、日本におけるイエズス会の指導部は日本人奴隷の売買に反対する立場を取った。イエズス会は奴隷売買を日本布教の妨げとなるスキャンダルと見なしており、1570年にはポルトガル王セバスティアン1世に働きかけ「日本人の奴隷化と購入を禁じる」勅令を出させている。この勅令はイベリア同君連合下でも度々出されたものの、極東という遠隔地では実効性が低かった。また、日本人や朝鮮人奴隷を売買した者への破門措置も取られている。 一方で、1560年頃からイエズス会は許可証（ballot）により、日本人の「年季奉公人」を海外へ送り出していた。あくまで期限付きの労働契約かつキリスト教の洗礼を受けさせることで、イベリア法上の合法性を与えたものである。これは「永久的な奴隷ではなく、年季奉公の売買は小さな悪である」と正当化されることもあった。イエズス会の宣教師は許可証をポルトガル商人に発行し、商人は許可証のもとに公然と人身売買していた。ただし「年季奉公」は口実であり、労働期限が守られることはほとんどなかったという。 イエズス会の許可証については、1598年に長崎での評議会により「悪をなして善をなすべからず」（non sunt facienda mala, ut veniant bona）という原則が打ち出され、廃止された。 結論として、イエズス会は戦国期の日本における奴隷売買に対し「反対しつつ関与した」という実に曖昧な立場を取っていたことになる。