五十嵐広希/H.IGARASHI

国は「理系人材が足りない」と言い、大学は理系学部を増やす。しかし、受験生は文系に戻り始めている。 河合塾が公表した2027年度大学入試の動向分析において、夏模試で文系志望者の割合が上昇。昨年から文系回帰の動きが見られ、今年はさらに顕著に。 特に法・政治、経済・経営・商などの文系学部が堅調で、一方の医療系、特に看護は志望者の減少が目立つ。 さらに大学間の格差も大きい。 国公立前期の志望者数は、 難関10大学：前年比101％ その他国公立大：前年比93％ 私立大学も、 主要大学群：前年比99％ その他：前年比91％ この数字を見て思うのは、そもそも「理系学部を増やせば、理系人材も増える」という発想は正しいのか？という話。 言うまでもなく、そんなに単純な話ではないと思う。 国は、日本経済の成長に必要な人材を考える。大学は、補助金や将来の生き残りを考える。 でも18歳の受験生は、勉強の負担、得意科目、興味、大学の知名度、学費、就職先、住みたい場所などを考えて進路を決める。 当然、三者の思惑は一致しない。 特に理系の場合、数学や理科の学習負担、実験・研究の時間、大学院進学の可能性なども考慮する必要がある。 いくら「これからは理系が重要だ」と言われても、本人にとって魅力がなければ、理系には進まない。 そして、今回もう1つ気になるのが難関大学への集中である。 東大・京大・一橋大では志望者が前年を上回る一方、東京科学大は前年比95％だった。 もちろん大学や学部ごとに事情は異なるが、理系学部を新設したからといって、学生が自動的に集まってくるわけではないことはもはや自明。 そもそも、大学で何を学ぶかと同じくらい、どの大学で学ぶかを重視する受験生も多い。 私は理系人材の育成を進めること自体には賛成だが、必要なのは理系の定員を増やすことだけではないと思う。 理系を学ぶ面白さを伝える教育、進学後の経済的負担への支援、そして理系の専門性を身につけた先にどんなキャリアがあるのかを具体的に示すことも必要。 もちろん、すべての理系分野が不人気というわけではない。農学や環境分野は比較的堅調で、理工系を志望する女子の増加も見られる。分野ごとの違いを見極めることも重要だ。 つまり、「日本に必要な人材」と「18歳がなりたい人間」は、同じではない。 だから、大学の学部を作り替えることはできても、受験生の希望を簡単に作り替えることはできない。 この当たり前のことを忘れて、大学側の都合だけで理系学部を増やしても、いずれ学生が集まらないというミスマッチが起きかねない。 教育政策は、大学に何を作らせるかだけでなく、受験生がなぜそこに進学したくなるのかまで考えてほしい。