当時、学校での接種に反対した主要団体は日教組、日本消費者連盟、その他数十の市民活動団体、そしてそれらの主張を拡散するマスコミだったようで。 集団接種の廃止後、2000年代以降の複数の研究で、インフルエンザワクチン接種率低下に伴って超過死亡や幼児の冬季死亡率、インフエルエンザ脳症、学級閉鎖や欠席が増加したことが報告された（後述、その後の接種率回復に伴い減少）。 しかし、これらの団体やマスコミがそれらのデータで自身らの活動を省みることはなかった。 2010年代のこれら団体は反HPVワクチン活動に転向していて、インフルエンザのことなどどうでもよくなったのかもしれない。