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パラオが好きです。沖縄もよくいきます。コメント返信するが、あまりツイートしません。谷山浩子さんと山下達郎さんの音楽をよく聴きます。最近、趣味が子供の頃のように、宇宙(天体観測)や軍事(シミュレーション)などになっている。(「いいね」は主にツイートのマークとして使用。)

銀河系小宇宙
Joined October 2012
日米同盟であれば、十分に対応できる。また、GDP3%まで国民が許すなら単独でも対応できるでしょう。中国の6割だが陸上国境がないの海空に専念できます。
中国を仮想敵国と思い込んでいる人に言いたい。 中国にかなうわけがない。相手は日本の5倍の経済力を持ち、5倍の軍事力を持つ国だ。科学技術もはるかに上をいっている。国土も広大で、資源も多い。 日本は資源もなく、国土は狭く、貿易額の4分の一以上を中国とのものだ。 日本は国産の攻撃ドローンの部品にすら中国の製品を使っている国なのだ。 レアアースはほぼ中国から。確かに世界のレアアースは各国に分散しているが、精製の多くは中国で行われている。 そんな国を相手に戦おうって思う方が底抜けのお花畑だ。 日本にできる方法は、全方位外交をして、どことも諍いを起こさず、平和的な外交を行うことだ。それができない総理に存在意義はない。
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日本全国に配備されます。射程が1000km以上なのでどこからでも撃てます。九州のいろんなところから尖閣諸島近海まで届くので、隠れる山のない沖縄に置く必要もあまりない。奄美は高い山があるか?沖縄ならやんばるかな?撃てば勝手に目標に飛んで、後でいく行先を変えることもできる。
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ノーベル賞は理系が多く経済学賞はゼロです。英語ができなくてもノーベル賞をとれます。日本語ですべての学問が学べるからです。
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一時的に混乱しても対応できます。別の国で生産させるか?国内で生産させるでしょう。中国で作っているものは日本や韓国や台湾で生産していたもの一部移転したものです。
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実質成長が4.4%なのに物価上昇率が1%もない。中国共産党が決めればそうなるのでしょう。中国には統計など不要でしょう。党中央の決定がすべてです。
中国の7-9月期と10-12月期の GDP成長率がいずれも4.4%になると予想。 ゴールドマン・サックスの分析 2026-27年の成長率はそれぞれ4.5%、4.6%になるとみている。堅調な工業生産と低迷する内需の不均衡が続いていると指摘。中東情勢や不動産市場の低迷、政策対応の遅れが短期的な経済成長の重荷になるとみている。 一方、景気減速が一段と進み、通期の成長率目標である4.5~5%の達成が難しくなった場合、追加の景気刺激策が打ち出されるとの期待が高まるとした。 #中国
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縫製工場は日本から韓国、台湾、中国、ベトナム、インドネシア、カンボジア、バングラデュと移っている。しかし、使うミシンは日本メーカー製は変わらない。
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ようやく、中国人もわかってきたか?日本も10年以上前にアシモやペッパーくんやアイボなどいろんなロボットで需要を掘り起こそうとしたが、作業するだけなら人型は効率が悪い、多様なことに適用できるが遅いので終わった。AIを使って絞っ他分野でしょう。
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モーター能力を高めれば、平原で真っすぐならスピードは出せるでしょう。(新幹線も試験走行で出している。)しかし、地震などの場合に安全に止まれるかは別でしょう。リニアは非接触なので地震でも影響を受けにくいのでしょう。
中国当局は、高速鉄道の営業運転における最高時速を400kmに引上げ技術を確立する方針を表明。 鉄道技術のイノベーションに関する5カ年計画(2026~30年)を発表。 400km運行を前提に開発を進めてきた新型列車「CR450」の実用化を目指す。400km走行時の車輪とレールの摩耗、パンタグラフと架線の適合性の変化、環境や線路、信号が車両の運行に及ぼす影響などについて基礎研究を行い、高速鉄道車両と線路、橋、トンネル、電力供給、通信信号などのサブシステムを相互に適合させる技術体系と保守体系を確立する。 このほか、時速600kmのリニアモーターカー技術についても、研究と国産化に向けた重要技術の試験や検証を着実に推進するとした。 #中国
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為替で下がっているだけで、円べースでは成長しているので問題はありません。まったく、気にしていないでしょう。
日本の名目国内総生産(GDP)が2027年には6位に転落する。IMFの分析。 2027年にインドと英国の抜かれる。インドはまだしも、英国に抜かれるとは10年前は思わなかった。日本人は日本の低落をもっと自覚する必要がある。
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石炭火力や練炭の煙を吸い続けていたからでしょう。最近は石炭火力に日本製の脱硫装置で改善されたのでしょう。練炭の制限は農民に負担でしょう。しかし、健康には換えれない。
中国で肺がんと診断された女性患者の98%以上が非喫煙者だったとする研究結果が話題。 中国工程院の鍾南山氏のチームが実施した全国多施設研究結果がそれ。中国人女性の喫煙率は欧米に比べて低く、喫煙以外の危険因子の影響がより顕著である可能性を指摘している。 また、共同著者の周永召医師も、肺結節の外来患者の約3分の2が女性で、そのうち約3分の2が非喫煙者であると言及。 この98%という数字は肺結節の被験者を対象としたものであり、全国の女性肺がん患者全体を表すものではないという。CT検査の普及により発見率が上がったことや、真の発症率の変化など複数の要因も考えられることから、非喫煙者の肺がん発症率が実際に上昇しているかを判断するには、長期的な大規模研究が必要であると、専門家の弁。 非喫煙女性の早期肺がんによく見られるすりガラス状結節は進行が緩慢なものが多く、過剰診療を避けることが重要だと強調した上で、現在、検査の拡大による見落とし防止と不必要な治療の回避とのバランスが課題となる中で研究チームが血液検査や呼気検査による高精度なリスク層のスクリーニング手法を試みていると、研究チームは言及している。 #中国
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半導体のすべての工程や素材を作れるのは日本企業だけでしょう。韓国のサムスンもSKも日本企業に依存しています。日本が必要としているのは国内に技術を残すことでしょう。韓国企業に対して超えると超えないとかの次元で考えてはいないでしょう。
サムスン電子とSKハイニックスが半導体産業の競争力を強化するため、日本に注目している。 韓国企業が日本に注目する理由は、素材・部品・装置のエコシステム。韓日が一体となれば6兆ドル規模、世界4位の経済圏になる。より強い交渉力と発言力を確保できる、というのが韓国側の見立て。 しかし、日本は韓国の半導体を踏み越えることが目標であって、決して協力が目的ではないと宣う連中が多い。最近、中国が巨額の資金を背景に技術力ある日本のメーカーを買収しようとする動きが出ている状況でも、このような見識である。 カエルはもうすぐ茹で上がる! #中国
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日本はすでに貿易立国ではなく、大企業の海外子会社からの配当などによる所得収支で暮らしている。高齢化率30%でもそこそこ豊かな生活ができている。
2026年、日本は年間輸出総額で韓国などの経済圏に抜かれる模様。 上海外国語大学日本研究センタの分析 アジアの中核貿易国の中で日本は最下位に位置し、成長の活力や産業競争力で全面的に後れを取っている。 2026年1~6月の輸出額 日本:3861億USD 韓国:4963億USD(前年同期比50%増) 中国広東省:4645億6000万USD 中国:2兆1,253.6億USD(前年同期比17.6%) 日本は、円安が日系企業の輸出増やシェア維持をある程度後押ししたものの、資源の乏しさやエネルギー・食料の輸入依存という構造的な弱点が利益を相殺し、1~6月は約170億USDの貿易赤字。 特に、エネルギー輸入への受動的な対応が貿易利益を圧迫しており、中東情勢の動揺を受けて6月には米国からの高額な原油購入額が前年同期比10倍の21億USDに急増、中東からは輸入量が約40%減ったにもかかわらず原油価格や輸送費の高騰で支出が約7%増加している。 #中国
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日本に沢山あるヨウ素を使うので良いというだけでしょう。
中国ではペロブスカイト太陽電池の量産化が進んでいる。 業界では、2026年をペロブスカイト太陽電池の「GW級元年」と位置づけている。 協鑫集団(GCL)傘下の昆山協鑫光電材料有限公司が、GW級のペロブスカイト量産ラインを設置。現在は安定生産や歩留まり向上、材料利用率、製造コストの改善に重点を移している。仁爍光能(蘇州)有限公司は150MWラインで歩留まり98%超、杭州繊納光電科技も100MW級ラインで98.5%超を実現。 今後の競争軸は研究室での最高変換効率から、安定性や歩留まり、量産コストを含めた総合力に移る模様。一方、大面積化に伴う効率低下や長期耐久性、鉛材料の回収、結晶シリコン製品とのコスト差など課題がある。 #中国
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10年だから3650日で、1日1000人も運んでいないということか?採算が合うのか?貨物も数千トンでしょう。
三峡ダムのシップリフトの運用開始から10周年。シップリフトの運用が始まった2016年9月18日からこれまでの10年間、通過した旅客の数は延べ265万6000人、貨物2180万3000トン。 三峡ダムのシップリフトは、世界最大規模で技術が最も複雑、運用・メンテナンスの難度が最も高い全平衡式垂直シップリフト。三峡ダムの5段式の双線閘門と共に、永久通航施設を構成している。これにより「大型船舶は階段を上り、小型船舶はエレベーターを利用」という独特な通航の景観を形成している。 #中国
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中国は台湾を攻撃しても勝てないでしょう。金門媽祖ぐらいは取れても大きな損害を出して敗退し経済は崩壊するでしょう。ウクライナ戦争やイラン戦争で戦争のやり方が変わったのが大きな敗因でしょう。
中国人民解放軍の組織が汚職で崩壊しているからできないでしょう。組織を統括する上将のほとんどが党籍はく奪されて、司令員や政治委員が暫定的な中将クラスになっています。中央軍事委員会も7人のメンバーのうち5人が欠員です。上から下まで汚職まみれだった。
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中国人民解放軍の組織が汚職で崩壊しているからできないでしょう。組織を統括する上将のほとんどが党籍はく奪されて、司令員や政治委員が暫定的な中将クラスになっています。中央軍事委員会も7人のメンバーのうち5人が欠員です。上から下まで汚職まみれだった。
中国が台湾に2028年以前に侵攻する可能性は低下しつつある。米国の分析。 中国の習近平国家主席は2027年までに台湾侵攻の準備を整えるよう指示しているといわれている。 2028年の台湾総統‌選の結果を見極めたいとの意向が理由。中国当局者の一部は、選挙の結果中国との統合を受け入れやすい政権が発足することに期待しているという。 台湾の総統選で与党・民主進歩党(民進​党)が4期連続で勝利した場合、特に現職の頼清徳総統が再選された場合、中国政府は2028年以降、​武力行使に傾く可能性が高まるというのが米国の見立て。 #中国
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BYDやテスラの自動車はむき出しの大型パネルを搭載しているが、正面衝突した場合に凶器になると考えないのか?自分にミスがなくとも対向車がセンターラインを越えることはあるでしょう。
比亜迪(BYD)傘下で、騰勢(デンザ)ブランドを手がける高級NEVメーカーの騰勢新能源汽車が、EVの新型スポーツセダン「Z9S」を発売。 航続距離は780~1,100kmと長いのが特徴。3グレードあり、価格は25万5,800~32万5,800元。BYDが自社開発した「刀片電池(ブレードバッテリー)」の第2代製品を塔載。BYDの超急速充電技術「閃充(フラッシュチャージング)」に対応。 BYDは2026年3月、閃充の最新技術を発表。第2代製品の搭載車に閃充対応の充電スタンドを使用すると、電池残量10%から70%まで5分で充電でき、10%から97%までも9分で充電できる。BYDはEVの充電速度をガソリン車の給油速度と同程度にする「油電同速」を掲げており、充電においても消費者の懸念払拭を図る。 同車はBYDのAIエージェント「迪迪蝦」を搭載。迪迪蝦は人間と自然な会話のやりとりができることが売りで、高性能なAIエージェントの搭載によって、車両のスマート化の度合いを高める狙い。 #中国
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BYDの社員がボーナスが出ないと内部告発している。BYDの株を20年ぐらい前に持っていたこともあるので、心配している。王伝福会長はとても有能だが、ちょっと焦りすぎでしょう。
日本人が当たり前と思っていることを事業化して世界展開する中国企業。日本人はもっと海外事情を知り、日本のソフトパワーの事業化に勤しむことが必要。これこそが成長戦略になる。 比亜迪(BYD)は、日本で開発したアフターサービスの仕組みを中国本社や海外市場に広げている。 品質や購入後のサービスへの要求が厳しい日本市場で、電池診断や保証制度を整備。購入者の不安軽減や中古車価値の維持につなげている。 日本の仕組みは「売って終わり」の単なる車両販売ではなく「カーライフ」を支えるバリューチェーンの仕組みとして、BYD本社は高い評価をしている。BYDの日本国内販売台数はまだ小さいが、日本の自動車産業への参入で必須となる「日本式」が世界他市場でも採用できることから、販売規模とは別の面で日本事業の期待役割が、BYD本社内で広がっている。 #中国
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