寺沢 拓敬

書籍『なぜ英語なのか？ ヒドラと対峙する』 英国文化協会と世界銀行が仕掛ける新植民地主義 ギリシャ神話には、首を一つ切り落とせば二つに増えて再生する怪物ヒドラが登場する。本書が描き出す英語の世界的覇権も、まさにこのヒドラそのものである。 私たちは英語そのものを否定しているのではない。しかし、英語が他の言語を「減法的」に排除し、社会的格差を固定化する構造を見過ごすわけにはいかない。英語の拡大は、単なるコミュニケーション手段の普及ではない。それは資本主義の国境を越えた拡張であり、新植民地主義の継続なのである。 1835年、トマス・マコーリーは「インド教育に関する覚書」でこう記した。「現地の言語は劣っており、英語こそが文明化の鍵である」と。このレトリックは形を変え、現代の英国文化協会や世界銀行のレポートにも脈々と受け継がれている。 「英語は基本スキルである」「グローバル化には英語が不可欠だ」という主張は、一見もっともらしい。しかしその裏には、英国の英語教育産業が年間数十億ポンドの利益を上げ、現地の教育実態を無視した市場開拓を行っているという冷徹な政治経済学が横たわっている。 世界銀行やIMF（国際通貨基金）は、構造調整プログラムを通じて発展途上国に対し、教育予算の削減と英語導入をセットで要求してきた。その結果、現地語での教育への投資は断たれ、子供たちは理解できない言語で授業を受けざるを得なくなっている。 これは「援助」ではない。現地の知的自立を奪い、従属的な労働力を生み出すための「新植民地主義的支配」なのだ。 この支配がもたらす悲劇は、教育現場で起きている。パキスタンの少女ナディアは、医師になることを夢見て学校に通う。しかし、彼女が通う公立学校では、英語もままならない教師が、英語の教科書を使って理科や数学を教えている。子供たちは内容を理解できず、ただ文字を暗記するだけだ。 ナディアが複雑な概念を母語で語ろうとすれば沈黙するか、拙い英語でしか答えられない。彼女は「学習障害」扱いされるかもしれないが、本当は「言語の壁」によって認知発達の機会を奪われているだけなのである。 インドやアフリカ諸国でも同様だ。エリート層の子供たちはバイリンガルに育ち、英語を武器にグローバルな権力を握る。一方、大多数の子供たちは、母語を無視された教育システムの中で脱落していく。 英語は「成功への切符」ではなく、多数派を排除するための「言語的アパルトヘイト（隔離）」装置として機能しているのだ。 ＊ ここで、私たちが無批判に信じ込まされてきた前提を覆す事実を提示しよう。「英語を早期から導入すれば、子供たちの未来は開ける」という神話である。 しかし、世界の教育データは全く逆の現実を示している。母語を基盤とせず、早期から英語で授業を行う「引き算的」な教育は、子供の認知発達を阻害し、結果として英語習得を含む全教科の学力を低下させることが明らかになっているのだ。 パキスタンやインドの英語を教育言語とする私立学校が、公立学校よりも優れた学習成果をもたらしていないという調査結果がこれを裏付けている。子供たちが思考の基盤となる母語を奪われたとき、彼らは深い理解や批判的思考力を獲得できない。 英語は「魔法の杖」ではなく、むしろ子供たちの知的能力を窒息させる「致命的なガジェット」として作用しているのである。 英語を学ぶことが「個人のエンパワーメント」であると信じ込まされているが、実はそれは「新自由主義的市場への従属」を強いられているに過ぎない。 現地の言語や文化を「遅れたもの」として蔑視し、英語を「先進的なもの」として崇拝する構造。これこそが、植民地主義が去った後も残り続ける「ヒドラの首」の正体である。 では、どうすればいいのか。解決策は明確だ。母語を基盤とした多言語教育（MLE）への転換である。 オディシャ州（インド）やモーリシャス、アフリカ諸国の草の根の運動が示しているように、子供たちが自分の母語で学び、その上に段階的に英語を追加していく「足し算的」なアプローチこそが、結果として高い英語能力と、自らの文化に対する自信、そして批判的思考力を育む。 英語を「支配の道具」としてではなく、自らの言語的権利を維持した上で利用する「対等なツール」として取り戻すこと。それこそが、ヒドラと対峙し、その首を一つずつ確実に落としていく唯一の方法なのである。 — 書籍『Why English? Confronting the Hydra』 2016年