松岡健三郎

マクドナルドが32年間続けたFIFAワールドカップのスポンサー契約を終了。ハイネケンもUEFAチャンピオンズリーグの協賛から撤退するなど、象徴的な動きが続いている。 news.yahoo.co.jp/articles/a7… スポーツのスポンサーシップそのものの価値が下がっているというより、企業がそこに求める価値が変わり始めているのだと思う。 かつては世界的な大会への協賛によって、大規模な露出とブランド認知を獲得することに大きな意味があった。しかし、消費者との接点が多様化し、マーケティングの効果測定も高度化する中で、巨額の協賛金を支払って得られる「露出」だけでは、投資を正当化しにくくなっている。 これは、広告代理店が権利を集約し、企業に販売する従来型のスポーツマーケティングにも大きな示唆を与える。 今後問われるのは、スポンサー権利をいくらで売るかではなく、その権利を通じて企業にどのような事業価値を生み出せるか。 日本でもリーグ単位でのマーケティング機能の集約が進むが、販売効率の向上だけでなく、個々の企業の課題に応じた価値創出ができるかが重要になる。 スポーツビジネスの主語が、権利を売る側から、価値を求める企業側へと移り始めているのかもしれない。